前書き
一人でも多くの命を救いたい
昨今、世間では近いうちに(1〜5年くらい)関東の直下型、東南海の連動巨大地震、富士山の噴火が起こりうると多くの専門学者は警告を鳴らしています。今年に入って早々石川県での地震、東北地方から千葉沖にかけて地震が頻発しています。それは徐々に南下しており愛媛での地震、台湾でもマグニチュード7超の地震が発生しました。
また今後起こりうる天変地異は3.11の10倍のエネルギーを持つとする学者も多くいます。近年懸念される地球のポールシフト(自転軸のズレや磁極の逆転)は200万年に1度とされており、前回から800万年経った今も磁極の逆転は起こってはいませんが、北極南極の地軸のズレは確認されておりさらにズレていく可能性があります。太陽フレアの影響による問題は2025年夏からと言われており、太陽線が地球を包むことによって衛星の墜落、通信、電気、ガス、水道の停止などインフラが数年にわたり使用できない事態も想定されます。
そこで今回「防災復興新聞」という新媒体を立ち上げ、日本の全国民が、未曾有の大災害が起こる前に、できるだけ回避できる手段を共有。被災後も速やかに元の生活を取り戻すための情報を満載した新聞発行を目指しております。
今、本紙発行のため多くの企業様からの基金、情報が必要です。何卒その使命を汲み取っていただき紙面発行においてご協力をお願い申し上げます。
防災復興新聞発行準備室
概要
情報から命をつなぐ新聞
私たち防災復興新聞は、「一人でも多くの命を救いたい」という理念のもと、迅速かつ正確な情報提供を通じて社会に貢献します。
災害時には被災地の現状を即座に報道し、緊急支援や必要物資の情報を広く伝えることで、命を守る重要な役割を果たします。
さらに、防災意識を高めるための教育記事や復興支援に関する情報提供を行い、被災地が再び活力を取り戻すためのサポートを続けます。
情報を通じて、社会の安全と安心を支えることを使命としています。
防災復興新聞の具体的な
活動につきまして
防災復興新聞は災害に備えるための意識向上や、災害後の復興に向けた情報発信の場として非常に有意義なものと考えます。
この新聞を通じて、地域社会の防災意識を高め、災害発生時の迅速な対応や、復興活動を支援することができます。
防災復興新聞の目的
① 防災意識の啓発:災害が起こる前に、地域住民に適切な準備を促すための情報を提供。
② 災害時の対応ガイド:災害が発生した際に、どのように行動すべきかのガイドラインや重要な連絡先を掲載します。
③ 復興支援情報の提供: 災害後の支援活動や、復興に向けた取り組みを広く周知します。
④ コミュニティの絆を強化: 地域住民や支援者の声を掲載し、コミュニティの結束を強化します。
コンテンツ内容
防災特集
① 防災計画の策定: 家庭や地域でできる防災計画の作り方を紹介。
② 避難場所・避難経路の案内: 地元の避難場所、避難経路を地図付きで掲載。
③ 防災用品の準備リスト: 必要な防災用品や備蓄品のリストを提供。
④ 防災訓練の案内: 地元で開催される防災訓練の日時と内容を案内。
災害時の対応
① 災害発生時のチェックリスト: 地震、津波、台風など、災害別にとるべき行動をチェックリスト形式で紹介。
② 緊急連絡先一覧: 地元の警察署、消防署、救急病院、行政機関などの緊急連絡先を掲載。
③ 避難方法と安全対策: 自宅や学校、職場での避難方法と安全確保の方法。
④ 日々変わる災害情報を掲載すると共に一般メディアでは掲載されない重要な情報も配信
復興活動の紹介
① 復興プロジェクトの進捗状況: 現在進行中の復興プロジェクトや再建活動の状況を報告します。
② 復興支援団体の紹介: 地域で活動するNPOやボランティア団体の紹介と支援方法。
③ 住民の声: 復興に向けた住民の声や意見を掲載し、コミュニティの結束を促進します。
④ 資金調達・寄付の呼びかけ: 必要な支援を広く募るために、寄付やボランティアの募集情報を掲載します。
教育・啓発活動
① 防災教育プログラム: 学校や地域で実施されている防災教育プログラムの内容と参加方法。
② 災害の歴史と教訓: 過去の災害から学ぶべき教訓や、それを活かした防災対策の紹介。
③ インタビュー記事: 専門家や防災のリーダーにインタビューし、知見を共有します。
配布方法と読者へのリーチ
① コミュニティセンターでの配布: 地域のコミュニティセンターや公共施設で無料配布。
② オンライン配信: ウェブサイトやSNSを通じてデジタル版を配信し、より広い範囲に情報を届けます。
③ 自治体との連携: 地方自治体と協力し、公式サイトや広報誌を通じて配布。
④ 学校・教育機関との連携: 学校を通じて生徒や保護者に配布し、家庭での防災意識向上を図ります。
持続的な運営のための
取り組み
スポンサーや寄付の募集: 新聞の運営資金を確保するために、地元企業や団体からのスポンサーシップや寄付を募ります。
これら防災復興新聞の活動が円滑に行う為にも基金が必要です。
何卒ご協力お願い致します。
防災復興新聞発行スケジュール
01
記事は自治体、企業、有識者
による情報を随時掲載。
02
スタッフの募集。全国に
支局を開設
03
6ヶ月から1年に一回紙の
媒体を発行。
04
発行部数は
2000万〜3000万。
05
全国の企業及び国民に
無料で配布致します。
基金募集
私たちに力を貸して下さい
ただ今こちらでは一口5万円から
基金を募集しております。
協賛された皆様には
サイトに名前を永久に掲載すると共に、
記事掲載もいたします。
リンク企業様も募集しております。
運営者情報
名称
防災復興新聞発行準備室
代表
沼 昌徳
所在地
大阪市都島区片町1-1-36-806
TEL
FAX
050-1448-4839
運営内容
防災復興新聞の発行
顧問会社
川本化成工業
後援
防災省、復興省
協業企業